認知症治療効果を経済学的尺度からみる

■認知症治療効果を経済学的尺度からみるということ
　前回は、アリセプトの投与が患者およびその介護者のＱＯＬの向上に役立つことが示唆されることをご紹介しました。
　さらに、この研究から得られた効用値（ＥＱ-５Ｄ^＊から求められたＱＯＬ値に生存年または対象期間（年）をかけた「ＱＡＬＹ（質調整生存年）」で示します）を経済指標に換算し、患者や介護者の主観的な尺度に立脚した「経済的基準」によってアリセプトの治療効果を評価することを試み、その結果が報告されています。
　この報告では、効用値を経済指標に換算する方法として、「ＷＴＰ（Willingness-to-pay）」が用いられています。ＷＴＰは「完全な健康状態で生存する1年に対する社会的な支払い意思額」。例えば、「効用値0.8の状態で5年間生存できる」治療の評価は０.８×５＝４ ＱＡＬＹとなります。１ＱＡＬＹは国ごとで異なり、日本では平均６００万円／年であるとされています。 

■経済学的尺度からみたアリセプト投与による治療効果
　　前回ご紹介したアリセプト投与によるＱＯＬの向上についての研究では、アリセプト新規投与患者と介護者の効用値は、１４週間でそれぞれ０．１向上しています。この変化が１年間維持されたと仮定すると、年間のＱＡＬＹ変化量は０.１（効用値）×１（年数）＝０.１ＱＡＬＹとなり、６００（万）×０.１（ＱＡＬＹ）＝６０万円程度に相当すると考えられます。

　これに対して、アリセプトの薬剤費は年間１６～２８万円とされていることから、効用値をもとにした分析においても医療経済的に有益であり、アリセプトによるＡＤ治療の有用性は高いことが示唆されました。（また既に、介護費用、医療費、薬剤費用をもとに行った費用対効果分析では、アリセプトを使用した方が、よい状態が維持されるために、結局これらの総費用がかからないことが示されています。）

　今月は２回にわたって、患者本人のＱＯＬ指標や医療経済学的観点からＡＤ治療の有用性についてご紹介しました。ＡＤなどの認知症医療の目指すべき姿は、患者本人を中心とする医療であり、また、家族や介護者の戸惑いや不安などの軽減にも配慮するなど、複雑に絡まった要因に対応することです。
　２回にわたってご紹介した報告は、ＡＤのアリセプトによる薬物治療について、わが国のデータに基づいたＱＯＬ指標を用い、患者本人や介護者を対象に検討された日本で初めての報告です。アリセプトによる治療は患者本人、介護者のＱＯＬを向上させ、医療経済学的にも有用性の高い治療であることが示唆されました。また、これからのＡＤなどの認知症医療のありかたとして、認知機能やＡＤＬの改善という観点からだけではなく、患者や介護者のＱＯＬにも配慮した医療が重要です。